AVILEN（アヴィレン）のAI研修の口コミ・評判は？料金や講義内容を解説

AVILEN（アヴィレン）は、東証グロース市場に上場しているAI・DX支援企業です。2018年の設立以降、法人向けのAI人材育成研修を中心に事業を展開しており、累計で約900社以上の企業にサービスを提供しています。本社は東京都中央区に構え、120名以上のデータサイエンティストやAIソリューションプランナーが在籍しています。

全社員向けの生成AIリテラシー教育からエンジニア育成まで幅広いコースを持ち、研修後のAI導入支援まで一気通貫で対応できる点が特徴です。

一方で、「料金が公開されていなくて比較しづらい」「自社のレベルに合うのか判断できない」という声もあります。本記事では、AVILENのAI研修について口コミ・評判、料金体系、講義内容、メリット・デメリット、活用できる助成金、他社サービスとの比較まで網羅的に解説します。

まずはAI研修サービス11社の比較表で全体像を確認

AVILENの詳細に入る前に、主要なAI研修サービス11社の料金・形式・助成金対応を比較表で確認しておきましょう。

AVILEN（アヴィレン）のAI研修の評判｜導入企業の声・活用事例

AVILENのAI研修は法人向けサービスであるため、個人の口コミサイトやSNSでの投稿はほとんど見つかりません。ここでは、AVILEN公式サイトに掲載されている導入企業の担当者コメントや成果データをもとに、研修サービスの評判を整理します。いずれも公式の導入事例インタビューからの引用です。

大塚商会｜約8,600名にChatGPTビジネス研修を展開

大塚商会では、全社員約8,600名を対象にChatGPTビジネス研修を実施しました。数千名規模の全社一斉展開に対応できた点は、AVILENのeラーニング基盤と運営体制の強みが表れた事例です。また、同社ではE資格講座も導入しており、受講した10名全員が合格を達成しています。

「10人全員合格になりましたし、経営層も喜んでくれていました」

― 株式会社大塚商会

出典：AVILEN 法人向けAI・DX人材育成

丸紅｜延べ140名がAIビジネス研修を受講

総合商社の丸紅では、デジタル・イノベーション室の主導により、延べ140名がAIビジネス研修とデータサイエンティスト研修を受講しました。AIビジネス研修ではハンズオン形式でグループディスカッションやAI導入シミュレーションを実施し、データサイエンティスト研修では半年間かけて機械学習・統計学の実装スキルを習得するプログラムが組まれています。

「間違いなく会社全体の（AIリテラシー）底上げにつながっており、大変ありがたいと思っている」

― 丸紅株式会社 デジタル・イノベーション室 データアナリティクス課 木本純也氏

出典：AVILEN 丸紅様導入事例

三菱UFJ信託銀行｜月平均2,000時間の業務工数を削減

三菱UFJ信託銀行では、全社員向けに生成AIの活用推進を進めるなかでAVILENの支援を導入しました。翻訳・要約やアイデアの壁打ちといった業務で生成AIの活用が広がり、月平均2,000時間の業務工数削減を達成しています。

「スピード感と柔軟性。この2つに尽きると思っています。」「同じ目標に向かって一緒に進めているという温度感も御社ならではの良さだと感じています。」

― 三菱UFJ信託銀行 デジタル戦略部／DX統括推進室 西潟氏

出典：AVILEN 三菱UFJ信託銀行様導入事例

日本郵政グループ｜グループ本社社員1万人にDXリテラシー研修

日本郵政グループでは、グループ本社社員1万人を対象に、入門編・中級編・上級編の3段階構成でDXリテラシー向上プログラムを実施しました。組織文化を踏まえたカスタマイズが行われ、研修の冒頭では郵政グループの歴史的背景を振り返る構成を取り入れるなど、受講者のマインドセットに重点を置いた設計が特徴的です。

「受講生のアンケートを見ても、思っていた以上に良い評価・ポジティブな回答が多い」

― 日本郵政株式会社 平井氏

「欲しいものに近い研修を提示してくれる企業さんはいっぱいいても、一から研修をつくれるところはAVILENさんくらいしかいなかったんです」

― 日本郵政株式会社 西郷氏

出典：AVILEN 日本郵政グループ様導入事例

キリングループ｜月約2,200時間の労働時間削減を実現

キリンホールディングスでは、AVILENの実践プロンプトエンジニアリング研修を導入しました。受講後、報告書のたたき台作成や議事録の要約、活動記録からの好事例抽出といった業務で生成AIが活用されるようになり、月約2,200時間（1人あたり約3.6時間）の労働時間削減を達成しています。社内では450件以上の活用事例が蓄積されるなど、研修をきっかけに生成AIの活用が組織全体へ広がった事例です。

出典：AVILEN 実践プロンプトエンジニアリング研修

導入事例から見るAVILENの強みと注意点

公式サイトの導入事例から読み取れるAVILENの強みは以下の通りです。

• 大規模展開に対応できる運営力：大塚商会8,600名、日本郵政グループ1万人など、数千〜1万人規模の研修実績がある
• 定量的な成果が出ている：三菱UFJ信託銀行で月2,000時間、キリングループで月2,200時間の業務削減を達成している
• 企業ごとのカスタマイズ対応：日本郵政の事例では「一から研修をつくれる」点が評価され、組織文化に合わせた設計が行われている
• リテラシー教育から資格取得まで一貫対応：大塚商会では全社向けChatGPT研修とE資格講座の両方を導入している

一方で、導入事例からは読み取れない点もあります。受講者個人の満足度スコアは具体的な数値が公開されておらず、公開事例は大手企業が中心のため、中小企業での導入事例は確認できません。研修単体の費用感も各事例では非公開です。自社の規模感や予算に合うかどうかは、問い合わせ時に直接確認するのが確実です。

AVILEN（アヴィレン）のAI研修の料金・費用相場

AVILENの法人向けAI研修は、基本的に個別見積もり制です。研修の内容、受講人数、期間、カスタマイズの度合いなどによって費用が変動するため、公式サイトでは具体的な価格を公開していません。まずは問い合わせのうえ、自社の要望を伝えて見積もりを取る流れになります。

ただし、一部の研修については参考価格が公開されています。たとえば全社員向けの「生成AIリテラシー研修」は、通常価格が1名あたり22,000円（税込）です。過去には10名以上の団体申し込みで1名あたり17,600円（税込）になるキャンペーンも実施されていました。また、比較サイトの情報によると、AVILENの法人研修全体の価格帯は90,000円〜250,000円程度とされています。個人向けのE資格講座は6か月間で259,000円（税込）です。

法人研修では、厚生労働省の人材開発支援助成金を活用できる講座が多いため、実際の企業負担額は上記の定価よりも大幅に抑えられるケースがあります。助成金の活用可否を含めて、見積もり段階で確認するのが現実的です。

AVILENのAI研修の講義内容・コース一覧

AVILENの研修ラインナップは、全社員向けの基礎的なリテラシー教育から、AIエンジニア向けの上級コースまで幅広く網羅しています。対象者のレベルや目的に応じてコースを選択できる構成です。主要なコースを以下の表にまとめます。

対象レベル	コース名	学習内容	形式	助成金対象
全社員向け （初級）	生成AIリテラシー研修	生成AIの基礎知識・活用事例・リスク対策を 6ステップで学習。プロンプト体験ワーク付き	eラーニング	対象
全社員向け （初級）	DXリテラシー研修 （アセスメント付）	DXの基礎知識・活用スキルを習得。 アセスメントで現状レベルを可視化	eラーニング	対象
利用者向け （初級〜中級）	ChatGPTビジネス研修	ChatGPTのリテラシー向上と 業務への導入・活用スキルを習得	eラーニング ／集合研修	対象
利用者向け （中級）	生成AI活用研修／ 実践プロンプト エンジニアリング研修	生成AIの業務活用方法を体系的に学び、 自身の業務に応用できるプロンプト作成 スキルを実践的に習得	eラーニング	対象
企画・推進者向け （中級）	AIビジネス研修 （企画コース・推進コース）	AIの仕組みやビジネス活用の勘所を学ぶ。 推進コースでは機械学習プロジェクトの 進め方をフェーズごとに深掘り	eラーニング ＋ワーク	対象
企画・推進者向け （初級〜中級）	データ活用研修 （基礎・応用）	集計ソフトの操作習得から仮想的な 業務課題でのデータ分析演習まで対応	eラーニング ＋演習	対象
エンジニア向け （中級）	データサイエンス 基礎研修	プログラミング未経験者を対象に、 Python・SQL・機械学習・ディープラーニング の実装スキルを体系的に習得	eラーニング ＋演習	対象
エンジニア向け （上級）	ディープラーニング 領域特化研修	時系列・画像・言語データ別に専門的な ディープラーニング実装を学習。 E資格取得後のスキルアップにも対応	eラーニング ＋課題添削	対象
エンジニア向け （上級）	AIエンジニア 武者修行コース	AVILENの実際のAI開発プロジェクトに アサインされ、9か月間で即戦力を育成 する出向型の実践研修	出向型 （実践形式）	対象外
資格取得向け	G検定対策講座／ E資格対策講座	G検定・E資格の合格に向けた試験対策。 E資格講座はJDLA認定プログラムとして 運営。模試や課題添削付き	eラーニング ＋模試	対象

コース選択の際は、まず「全社員のリテラシー底上げ」「AI企画・推進者の育成」「エンジニアの専門スキル強化」のどれを目的とするかを明確にするのがポイントです。複数のコースを組み合わせてカスタマイズすることも可能なため、初回の打ち合わせ時に自社の育成ロードマップを相談してみてください。

全社員向けの研修としては、「生成AIリテラシー研修」「DXリテラシー研修」があります。生成AIリテラシー研修は、eラーニング形式で生成AIの基礎や活用事例、リスク対策を6つのステップで学ぶ内容です。大塚商会では約8,600名の全社員がChatGPTビジネス研修を受講した事例があります。DXリテラシー研修は、アセスメント付きでDXに関する基礎知識を習得できます。

ビジネス職向けには、「AIビジネス研修（企画コース・推進コース）」「データ活用研修（基礎・応用）」が用意されています。企画コースではAIの仕組みやビジネス活用の勘所を学び、推進コースでは機械学習プロジェクトの進め方をフェーズごとに深掘りします。ワークシートを使ったAI企画のアウトプットも含まれており、研修内容をそのまま企画書として活用できる実践的な設計です。

エンジニア向けには、「データサイエンス基礎研修」「ディープラーニング領域特化研修」「AIエンジニア武者修行コース」があります。データサイエンス基礎研修はプログラミング未経験者を対象に、PythonやSQL、機械学習の実装スキルを体系的に習得します。武者修行コースは特徴的で、AVILENの実際のAI開発プロジェクトにアサインされ、9か月間で即戦力を育成する出向型の研修です。

また、資格取得に特化した「G検定対策講座」「E資格対策講座」も提供しています。E資格講座は複数期にわたって合格者数の実績を持ち、JDLA（日本ディープラーニング協会）認定プログラムとして運営されています。そのほか、「実践プロンプトエンジニアリング研修」や「Copilot for Microsoft 365活用研修」など、生成AIツールに特化した研修メニューもあります。

AVILEN（アヴィレン）のAI研修のメリット・デメリット

AVILENのAI研修を検討するうえで、メリットとデメリットを整理しておくことは大切です。自社の状況や目的と照らし合わせながら確認してください。

メリットとして挙げられるのは、まずコースの網羅性です。全社員向けの基礎リテラシーから上級エンジニア育成まで、一社で完結できる点は研修担当者にとって管理コストの低減につながります。また、eラーニング形式が中心のため、受講者のスケジュールに合わせて柔軟に学習を進められます。管理者用の画面から受講進捗を確認できる機能もあり、人事担当者が受講状況を把握しやすい仕組みです。

さらに、研修後のAI導入や内製化支援まで一気通貫で対応できる点もメリットです。単に知識を付けて終わりではなく、自社の業務にAIを活用する段階までサポートを受けられます。上場企業としての信頼性や、大手企業への導入実績も、稟議を通すうえでの判断材料になるでしょう。

デメリットとしては、料金が個別見積もり制のため、事前に費用感が掴みにくい点が挙げられます。比較検討の段階では、問い合わせをしないと具体的な金額がわかりません。また、カリキュラムが初学者向けに丁寧に設計されている分、すでにAI開発の実務経験がある人には物足りなく感じる可能性があります。自社の受講者のスキルレベルに合っているかどうかは、事前にデモ視聴やカリキュラム内容の確認を通じて見極めることが大切です。

AVILENのAI研修で使える助成金・補助金

AVILENの法人向け研修は、その多くが厚生労働省の「人材開発支援助成金」の対象となっています。この助成金を活用することで、研修にかかる費用の自己負担を大きく抑えることが可能です。ここでは、主に活用できる制度の概要を紹介します。

人材開発支援助成金の「事業展開等リスキリング支援コース」は、新たな分野で必要となる知識・技能の習得を目的とした訓練を対象とする制度です。AI・DX関連の研修はこのコースに該当するケースが多く、経費助成と賃金助成の両方を受けられます。中小企業の場合、経費助成率は最大75%です。研修費用だけでなく、受講中の賃金の一部も助成対象となるため、実質的な負担はさらに小さくなります。

なお、助成金の申請手続きはAVILEN側ではなく、企業自身が行う必要があります。AVILENの公式サイトでは助成金チェックシート付きの資料がダウンロードでき、自社の研修が助成金対象になるかどうかを事前に確認できます。助成金の利用を前提として研修プランを設計したい場合は、見積もり段階でAVILENの担当者に相談するとよいでしょう。制度の要件や助成率は年度ごとに変更される場合があるため、最新の情報は厚生労働省の公式サイトで確認してください。

AVILENと似た特徴を持つAI研修サービスとの違い

ここでは、AVILENと比較されることが多い3社について、対象レベル・研修形式・カスタマイズ対応・研修後の支援・助成金・料金の観点から詳しく比較します。

比較項目	AVILEN	日本AI導入支援協会 （J-AIX）	Aidemy（アイデミー）	キカガク
運営元	東証グロース上場 （証券コード：5591）	一般社団法人 （複数AI企業が参画）	アクセンチュアグループ （2025年に買収・上場廃止）	非上場 （トレノケートと資本業務提携）
主な対象レベル	全社員の基礎教育から 上級エンジニアまで	初級〜中級 （PC基本操作ができれば可）	DX推進担当者から エンジニアまで	未経験者から 中級者まで
研修形式	eラーニング中心 ＋対面・集合研修も対応	ハンズオン研修 （講義→即実践の反復型） ＋オンライン対応	オンライン中心 ＋カスタマイズ研修	オンライン動画 ＋ハンズオン
ツール別の 研修対応	ChatGPT・Copilotなど 主要ツールに対応	ChatGPT・Gemini・Claude のツール別専門コースあり	ChatGPT・Copilotなど 主要ツールに対応	生成AI全般 （ツール特化は少なめ）
カスタマイズ対応	企業ごとのヒアリングに 基づき柔軟に対応	業務課題に合わせた オーダーメイド設計	業界・課題に合わせた カリキュラム設計が可能	既存コースの組み合わせが 中心
研修後の支援	AI導入・内製化まで 一気通貫で支援	成果が出るまでフォロー ＋月額制AIアドバイザー	AI導入のコンサルティング まで対応	研修提供が中心
助成金対応	人材開発支援助成金 の対象講座あり	最大75%OFF 社労士の紹介あり	人材開発支援助成金 の対象講座あり	一部講座で 助成金活用可
料金目安	要問い合わせ （個別見積もり）	約20万円〜 （助成金利用時 約5万円〜）	要問い合わせ （ID単位の定額制）	要問い合わせ （定額制あり）

AVILENの特徴は、研修から実務でのAI導入・内製化まで一貫して支援できる点です。研修を入り口として、その後のAIプロダクト開発やOJT支援まで依頼できるため、AI活用を本格的に進めたい企業には向いています。一方、日本AI導入支援協会（J-AIX）は、複数のAI企業のノウハウを統合したベンダー中立の研修を提供しており、ChatGPT・Gemini・Claudeといったツール別の専門コースが選べる点や、助成金利用時に約5万円から受講できるコスト面が強みです。研修後も成果が出るまでフォローする伴走型の支援体制を持っています。どのサービスを選ぶかは、研修のゴール（リテラシー向上なのか、AI内製化なのか）と予算のバランスで判断するのが現実的です。

AVILEN（アヴィレン）のAI研修はこんな企業におすすめ

AVILENのAI研修は幅広い企業に対応していますが、特に相性がよいのは以下のような課題や目的を持つ企業です。導入を検討する際の判断材料として確認してください。

まず、全社的なAIリテラシーの底上げと、一部のエンジニアの専門育成を同時に進めたい企業に向いています。AVILENは全社員向けの基礎研修から上級エンジニア育成まで一社でカバーしているため、別々の研修事業者を手配する手間が省けます。大手企業での大規模導入事例があることも、数百名〜数千名規模の受講を検討する際の判断材料になるでしょう。

次に、研修だけで終わらせたくない企業です。「社員にAIの知識をつけさせて、その先の実務活用まで支援してほしい」という要望がある場合、AVILENの伴走型サポートは有効な選択肢です。研修で学んだ内容をもとに、自社業務へのAI導入企画や内製化の支援まで依頼できます。

一方で、短期間で特定のツール操作だけを学ばせたいケースや、すでにAI開発経験が豊富なエンジニア集団にさらなる高度化を求めるケースでは、AVILENの研修が最適とは限りません。事前にカリキュラムの難易度と自社のニーズを照らし合わせたうえで判断することが大切です。無料のデモ視聴やeラーニングの体験も用意されているため、まずは実際のコンテンツを確認してみるのが確実です。

まとめ｜AVILENのAI研修を導入すべきか判断するために

AVILENのAI研修は、東証グロース上場企業が運営する法人向けAI人材育成サービスです。全社員向けの生成AIリテラシー教育から、エンジニア向けのデータサイエンスや機械学習の実装演習、E資格などの資格対策まで、幅広い研修ラインナップを提供しています。約900社以上の導入実績があり、大手企業への大規模導入事例も複数確認できます。

導入を判断するうえで重要なのは、「研修のゴールを明確にすること」と「自社の受講者レベルに合うかを確認すること」の2点です。全社的なリテラシー底上げからAI内製化まで一気通貫で任せたい企業にはフィットしやすい一方、特定ツールの操作だけを短期間で学ばせたい場合は他のサービスが合う場合もあります。料金は個別見積もりが基本ですが、人材開発支援助成金の活用で企業負担を軽減できる講座も多いため、見積もり時に助成金の対応状況も合わせて確認するのが賢明です。